業種

金融・保険業

従業員規模

501〜1000名

成果

●お客様の緊急対応が必要なときや、海外の提携先と深夜や早朝に連絡をとりたい場合に、自宅や時間外でも対応しやすくなった
●仕事と家庭生活を両立する社員が増えることに期待

業種

教育・学習支援業・学校

従業員規模

その他

成果

-

業種

商業（卸売業、小売業）

従業員規模

11〜50名

成果

（運用を始めたばかり）

業種

製造業

従業員規模

101〜500名

成果

●事業の「選択と集中」を実行するため、現場の思いと数字の両方をふまえた縮小・撤退の検討基準を設定
●部長・次長クラスと経営方針を共有できたことで、次世代を担う人材が当事者意識を持つようになった

業種

情報通信

従業員規模

11〜50名

成果

●適切にPDCAを回せるようになり、受注数が増加した
●担当者の意識が向上し、質の高い情報が蓄積できるようになった
●全社に横展開する予定

業種

教育・学習支援業・学校

従業員規模

51〜100名

成果

●営業活動の報告に要する時間を削減でき、生産性が向上（売上も向上）
●担当者が営業情報を積極的に入力するようになったため、担当者が代わっても適切に情報共有ができるようになった